葬儀と一口にいっても、種類があるのをご存知の方も多いでしょう。
とはいっても、通常は故人がなくなると配偶者が喪主として葬儀を出します。
ただし生前の地位や所属団体などにより、その葬儀を個人ではなく会社などが執り行う「団体葬」、または一般的に耳にする「社葬」ともいいます。
それでは一体、団体葬や社葬はどのような方が執り行われるのでしょうか？
また合同葬の意味についてもふれ、違いなども含めてこちらで解説していきます。
概要
団体葬とは故人が生前所属していた団体、または勤務していた会社などが故人の葬儀を執り行うことをいいます。
団体葬は会社や団体などで地位があった場合などに、その所属団体が葬儀全般を取り仕切ります。
ただし、この時に葬儀の規模は関係ありません。
葬儀主催が個人ではなく、団体や会社である場合は「団体葬」と呼びます。
葬儀そのものが団体のイメージになる場合も多く、金銭面や葬儀規模などでも話合いをする必要性が高くなる葬儀の1つです。
団体葬と合同葬の違いについて解説
葬儀とは一般的に故人の遺族が執り行うもので、もちろんその際に必要になる出費も喪家が持つ場合が多いです。
ただ生前務めていた会社で役員などの立場にあった方、または団体で貢献した方の場合は、その所属している会社等が費用をはじめ、運営の役割等まで遺族と分担する場合があります。
これを「合同葬」といいます。
名前の通り、会社や団体と遺族が折半、また派双方決めた割合ずつで費用などを分担するのです。
一方で団体葬は費用、葬儀の運営全般を遺族ではなく会社や団体が執り行う葬儀を指します。
団体葬は、社葬とも呼ばれています。
以前までは立場のある故人の場合は「社葬」をするという認識が広がっていたため、費用の面からも社葬を執り行わない会社も多かったといいます。
最近では「合同葬」が知れ渡ったことで、費用を遺族と負担しながら会社をアピールできる、という方法を選択する会社や団体も増えているのが現状です。
団体葬や社葬を執り行う意味を解説
なぜわざわざ費用を負担する「団体葬」や「社葬」を執り行うようになったのかを解説していきます。
一番の目的は生前に故人が会社に貢献したことで、追悼の意を表現するためです。
それ以外にも、以下の目的があります。
- 株主・取引先への報告を兼ねて
- 後継者の就任報告、または披露
- 社員や仲間の結束など
- 遺族の費用負担を軽減させるため
- 会社のイメージアップなど
このように団体葬を行うことは、後継者を参列した関係者に知らせる場面でもあり、また社内の結束力を高めて「故人亡き後も頑張ろう！」という、モチベーションを保つための意味もあります。
また純粋に生前貢献してくれた故人の遺族に対し、費用の負担を軽減させるためでもあります。
団体葬や社葬、合同葬は色々な意味で、双方にメリットがある葬儀方法であるといえます。
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